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EUが報復関税に狙い撃ちしたバーボン、救世主はミレニアル世代と…
経済ニュース投資家の間で「歴史は繰り返さない、韻を踏む」というマーク・トウェイン氏の名言は、余りにも有名ですよね。ミシシッピ川やケンタッキー州の飛び地を愛した南部出身のトウェイン氏は、こんな言葉も残しています――「何事もやり過ぎは禁物だが、良いウイスキーの飲み過ぎは辛うじて十分と言える」。彼の言うウイスキーにはもちろん、ケンタッキー・バーボンを含みます。
そのバーボンは、欧州連合（EU）が6月22日に発動した報復関税28億ユーロ（約3,600億円）の対象品目となりました。中西部ウィスコンシン州に本拠地を置くハーレー・ダビッドソンが製造するバイク、南部フロリダ州が生産するオレンジなど、2016年の大統領選でトランプ氏を選出した州を直撃する品目の一つです。
米国内でバイク離れに直面し海外の売上比率が約40％を占めるハーレー・ダビッドソンは、欧州による報復関税回避を狙い、一部工場の米国外移転を発表しました。しかし、バーボンとなればそうはいきません。バーボンの定義として1）最低2年間の貯蔵、2）原料となるトウモロコシが51％以上、3）アルコール度数160プルーフ（80％）以下で蒸留、125プルーフ（62.5％）以下で樽詰め、80プルーフ（40％）以上で瓶詰め、4）水は金属など不純物を含ませない――などに加え連邦法で「米国産」と定められているためです。
バーボンは、生産の95％を担うケンタッキー州を中
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