「広義の経済学」構想

　マルクス経済学では資本主義的富の基本形態を「商品」とし、さらに「商品」の二つの要因を「価値」と「使用価値」としている。　で、例えばＡ商品が市場で決定される「均衡価格」は、Ａ商品の「価値」言い換えれば投下労働量で決まるのであって、市場価格と価値との乖離は均衡価格である「価値」に収束する調整過程に過ぎないとされている。（ここでは単純化のために、価値の生産価格への転化は度外視しているが、後で触れる）　言い換えれば何が商品価格を決めるのかと言えば、それは需要と供給ではなく、価値＝投下労働量だという。それが価値法則である。　これに対し、バヴェルクから批判されるまでもなくマルクスも自認しているように、市場の均衡価格は最初から価値＝投下労働量とは乖離している。　これに対するマルクスの説明は、利潤率をめぐる諸資本間の競争である。業種には商品単位当たり投下労働量の大小がある。もし価値＝投下労働量どおりに市場価格が決まるのであれば、当然、労働力の比重が高く、それゆえ利潤率が高い業種に資本が集中する。するとその業種での商品は供給過多になり、価値よりも市場価格が下がり利潤率が下がる。逆に資本を引き上げられた業種では需要過多になり、価値よりも市場価格が上がる。これにより業種間において利潤率が平均化され、資本移動が止まる。このため個別市場では確かに商品価格が価値から乖離するが、すべての商品市場を全体としてみ

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