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データで見るコロナ禍のチャネルシフト――全世代でEC利用が増加、高齢者のEC利用が定着、業種別デジタルシフトなど
マーケティング最新三井住友カードと顧客時間は、新型コロナウイルスの影響による消費行動の変化を、キャッシュレスデータ分析サービス「Custella（カステラ）」を用いて調査した。
5月の大型連休中に消費が停滞したものの、緊急事態宣言が全面解除された後は緩やかに上昇傾向。外出自粛や緊急事態宣言をきっかけに増加したECモール・通販の利用は宣言解除後も多く、全世代でデジタルシフトが進んでいる。調査期間は2020年1月1日～6月7日。
緊急事態宣言解除後、決済金額は上昇傾向
緊急事態宣言発令以降、クレジットカードの決済金額は減少。例年は消費が活性化する5月の大型連休では大きな消費が起きなかった。なお、5月25日の緊急事態宣言宣言解除をきっかけに決済金額は上昇傾向に転じている。
クレジットカード決済金額の推移（3/22～6/7）
全世代でEC利用が大幅に増加
緊急事態宣言解除後もEC・通販利用は多い
外出自粛や緊急事態宣言をきっかけに増加傾向になった「ECモール・通販」の利用は、宣言解除以降も堅調に推移。三井住友カードと顧客時間は以下のように分析した。
外出自粛や実店舗の休業を要因としたEC利用の伸長もあるが、「これまでECを利用しなかった消費者が外出自粛や実店舗の休業を要因としたEC利用を通じ、便利さに気付いた」といった背景も、「ECモール・通販」増加の一因だと考えられる。（三井住友カ
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