(F16) 日本企業が成果を定義して適切に評価しなければならないリモートワークを定着させていくには-3 (2020.5.6） by 新田龍より抜粋加筆しました。

⑹ 根本的な制度や慣習が成果主義にフィットしていない日本で、トップレベルの人材が集まりにくい会社であって、成果を定義して適切に評価しなければならないリモートワークを定着させていくには？日本企業で成果主義とリモートワークを定着させるには、日本の労働慣行に合致させた形で、自社なりの成果主義を打ち立てていくこと。そのために有効なのは以下の点に尽きます。①評価基準を明確にし、周知すること②評価者が誰であっても妥当性のある評価がなされ、評価を受ける側が納得できる説明がなされるよう評価者がトレーニングされていること③現場からの意見を踏まえて改善が施される柔軟さがあること④単に「業績目標の達成度」を判断するだけでなく、評価を受ける側の不足点が着実にフィードバックされ、その後の業績向上に資するものであること⑺ 実際に日本で成果主義を導入し、うまくいっている企業の例「武田薬品工業」における成果主義は、経営陣と管理職から導入しました。厳しい目標管理をおこない、報酬にも大きく差をつけることで、成果や改革への姿勢が積極的な人物を役員として登用。1997年には全社員を対象に本格導入されました。その際に重視されたのは以下です。①コンピテンシー（行動特性）②アカウンタビリティ（成果責任）「職務知識」「問題解決」「仕事への取り組み姿勢」「チームワーク」などのコンピテンシーを評価項目とし、評価基準も公開。年功要素は

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