先進的な地方企業が既に取り入れている複業制度 人手不足解消の手がかりとなる、地方×複業の可能性とは？

2018年までにソフトバンクやヤフー、新生銀行など首都圏の大手企業が複業（副業）を解禁しましたが、主要都市以外の地方の中小企業ではその実態があまり理解されていないケースが多々あります。
しかし、まだ地方で複業が浸透していない中、複業制度を取り入れた地方企業では、人手不足の解消はもちろん、それ以上の効果が出たという実例が過去にいくつかあるのです。
そこで、数々の地方企業と首都圏複業ワーカーを繋いできた一般社団法人Work Design Lab の代表 石川貴志さんに「複業がもたらす地方企業の未来」というテーマでお話を伺いました。
インタビュアーは複業研究家の西村創一朗さんです！
※記事中で扱う「複業（副業）」は、副収入のために働くという考え方ではなく、本業に相乗効果をもたらすような仕事を本業と並行して行うこと、という意味で使用しています。
▲複業と専業フリーランスの働き方の違い／複業ワーカーの働き方
・話し手：石川貴志
一般社団法人Work Design Lab代表理事、複業家、 (公財)ひろしま産業振興機構の創業サポーター　など
Work Design Labとして、首都圏の複業ワーカー向けのセミナー開催や、様々な地方企業をコンサルティングし、地方企業と首都圏複業ワーカーのマッチングを行っている。
・聞き手：西村創一朗
株式会社HARES代表取締役、ランサーズ株式会社 複業社

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