忘れられたＩＰО銘柄の復活に期待

　株式市場の新陳代謝は激しい。新たに市場に登場するＩＰО銘柄が年間８０～１００社ある一方で上場をやめる企業も同様に存在。結果として上場企業数は数年前と比べて、３８００銘柄程度でさほど増えていないことになります。　上場したのは良いけどなかなか利益成長ができずに来た企業も数多く存在する一方で上場を機に利益成長や事業規模の拡大を図れた企業もあり、基本的には株式市場はそれなりに社会的な存在価値を持っています。　しかしながら企業間格差の広がりが顕著で投資家への明確なリターンをなかなか果たせない企業には東証からの指導も入り、企業への対応策を求められる時代となってきました。　企業は創業から１０年程度を経て上場を果たすことが多いのですが、基本的にはＩＰО時に市場での期待感を高め、その後は業績の変動や投資家の人気度に応じて株価の変動を活発に辿ります。その変動パターンを読み解きながら売り買いされている投資家の皆さんも多いかと思います。　上場後に業績の見通しや結果が開示されることで株価が変動し、時価総額も変動します。　時価総額は企業価値によって決まります。未来における利益成長を織り込む格好で時価総額は決まっていきます。米国ではアップルやマイクロソフト、エヌビディア、テスラ、アルファベットなどが時価総額を高めておりますが、それぞれ細かく見ていくとＰＥＲ（株価／ＥＰＳ）が異なっていることがわかります。　毎期

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