Z世代就活生まるわかり③～地方企業に対する就活生の見解は？

人財採用におけるブランディングを支援するコンサルティングチーム「採用ブランディングエキスパート」は、2024年・2025年の大学・大学院卒の就活生を対象に「Z世代就活生 まるわかり調査2024」（以下、本調査）を実施しました（リリースは、こちら）。

本連載では、その結果と追加で実施したウェブ調査をもとに、いまの就活生についてひもといていきます。

第3回は、都市企業（都市部に本社を置く企業）と地方企業（※）、それぞれに就職する学生について、入社の決め手を深掘りしながら、地方企業の人財獲得の活路を探ります。

※都市・地方：東京・名古屋・大阪圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、兵庫県、京都府）を都市、それ以外の県を地方と定義。

 

都市企業への入社の決め手は、「給料の高さ」と「市場価値」

初めに、就職先エリアを尋ねた設問において、「地方企業に就職する」と回答したのは、都市大学に通う学生の5.6%、地方大学に通う学生の31.9%でした。地方企業に就職する割合は顕著に低くなっています。



この結果は、若年層の都市への流出を示唆しています。2024年1月に総務省が発表した「住民基本台帳人口移動報告」によると、転入超過となったのは、東京など7都府県のみで、特に東京一極集中は依然として続いています。その要因の一

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