マスターカードやシティなどのレガシーな金融機関がオンライン決済を続々導入：安定力と社会的信用が武器に

フィンテック新興企業向けのベンチャーキャピタルが低迷するなか、レガシーな金融機関は自社サービスをオンラインの決済体験に統合する作業を続けている。
マスターカード（Mastercard）は1月下旬、顧客が指紋や顔認識を使って口座にアクセスすることで、eコマースのログインや支払いを円滑化することを目的とした、新しい生体認証サービスを発表した。これはオンライン加盟店向けのAPIやサービス増加に伴って、同社が新しく追加したサービスだ。またシティ（Citi）は、顧客が特定のオンラインショップで買い物をすると利用明細書にリワードとしてクレジットを加算するブラウザ拡張機能、シティショップ（Citi Shop）を発表した。
eコマースの台頭により話題性のある新興企業が数多く出現し、ブロック（Block）やPayPalのような大手企業がビジネスをけん引し続けている。しかし、中小のフィンテック企業は資金調達が停滞しつつある。ピッチブック（Pitchbook）は、2023年のベンチャーキャピタルによる資金調達額は前年比で43％も減少したことを明らかにした。金利の上昇、資本コストの増加、事業成長の減速といった要因により、この分野への投資は減少してきた。
しかし、大手金融機関は口座サービスやほかの商品に支えられ、新たな試みを行う余裕がある。マスターカードの場合、取引をより簡単に完了させることを目的としたシス

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