実質賃金2年連続減少

いま、あなたの心の中には、どの様な音楽が流れていますか。 2月6日の日本経済新聞には、「実質賃金、昨年2.5%減　2年連続減少　90年以降で最低」の見出しがありました。内容は、「厚生労働省が6日に発表した2023年の毎月勤労統計調査（速報、従業員5人以上の事業所）によると、1人あたり賃金は物価を考慮した実質では、前年比2.5%減、2年連続で減少し、マイナス幅は1.0%減だった2022年からさらに大きくなった」とあります。ちなみに、基本給の残業代やボーナスなどを合わせた、名目賃金を現す金給与総額は1人あたり平均で32万9859円とプラス1.2%となっています。また、就業形態別では正社員など一般労働者が43万6849円、パートタイム労働者が10万4570円でいずれも過去最高となっています。では、なぜ実質賃金は減ったのでしょうか？それは、物価の変動を示す消費者物価指数（持ち家の帰属家賃を除く総合）の上昇率が3.8%と42年ぶりの高水準だったことが大きな要因となっています。さらに、厚労省が同日発表した23年12月の実質賃金は前年同月比でマイナス1.9%減となり、マイナス幅は6カ月ぶりに2%を下回わりましたが、21カ月連続のマイナスとなっています。昨年の春闘でも物価高を背景に30年ぶりの高い賃上げ率となりましたが、ベアの水準は物価上昇に追いついていません。今年の春闘でも物価上昇を上回る賃上げ

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