「人事改善思考」から「事業貢献思考」の人事変革で事業成長を推進、 事業部と人事部の“接続力”を強め真の人的資本経営に向け伴走支援

※2023年12月20日 『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー・オンライン』に掲載された記事広告です。
※ITID、電通国際情報サービス、ISIDビジネスコンサルティングは統合し、2024年1月1日付で「電通総研」に社名を変更しました。

 

サマリー
人的資本経営の実現のため人事制度改革や人事施策開発に取り組む企業は多い。しかしそれら施策が大きな成果につながらないケースが増えている。この課題を解決する電通グループのCHRO、戦略人事向けプログラムとは。

人的資本経営の実現を通して、持続的な事業成長を目指すべく各種人事施策を実行する企業は多い。しかしいま、それら施策が大きな成果につながらないと頭を抱えるケースが増えている。こうした悩みに陥らないようにするには、人的資本経営を“人事ごと”にしないことが肝要だ。“人事”と“事業”両方の視点から人的資本経営を実現する、電通グループのCHROおよび戦略人事チーム向けプログラムについて追う。

＜目次＞
▼「人事変革の2周目の悩み」にどう向き合うべきか

▼“人事”だけに閉じない経営視座での人的資本経営の推進

▼人事施策が事業の現場に受け入れられるために必要なこととは

▼&l

リンク元