AI 技術を自社の主力メリットに掲げる企業はすでに時代遅れ？

記事のポイント
CESに出展していた一部の大手IT企業は、AIを単独の差別化要因としてではなく、包括的なソリューションにAIを組み込むことで得られるメリットに焦点を当てていた。

スタートアップ企業もAIを搭載したアプリケーションを披露し、推論AIを活用して消費者のマネー管理を支援するアプリや、大規模言語モデルを活用した特許データの分析支援を紹介した。

VR、AR、MRのヘッドセットが注目を集め、大手テクノロジーメーカーがこぞって新デバイスを紹介。AIが空間コンピューティングを推進する可能性が強調された。

年明けの1月9日から12日、米ネバダ州ラスベガスで開催されたCES 2024で、AIは間違いなく熱い話題のひとつだった。有名ブランドも新興企業も、車やバイクからスマートTV、さらにはパーソナルデバイスに至るまで、AIを搭載したチャットボットの新製品の売り込みに明け暮れた。
一方、昨年来のジェネレーティブAIブームを弾みに、AIアバターやゲーム体験をはじめ、健康、テクノロジー、一般家庭用品など、各種の生成系プラットフォームを披露する企業も多かった。
すべてのソリューションにAIが組み込まれている時代
ステージの上でも下でも話題を集めたAIだが、展示会場でAIを売り込む企業が思いのほか多くないことに、一部のマーケターは着目した。パフォーマンスブランディングコンサルタンツ（

リンク元