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ティール組織の視点で人事制度を変革する条件を解説します
起業ニュース総合
ティール組織については、私もまだまだ勉強中で語れるほどではないのですが、ティール組織に代表される自律分散型組織に進化していくうえで、人事制度（特に給与制度）は大きな課題になると思います。自律分散型で組織運営するときに人事制度がどう変わるのかを解説しました。前回のブログでは、ティール組織に代表される「自律分散型組織」の考え方を人事制度に当てはめると、 「給与額を社員さんご本人が決める」 という構造になるとお伝えしました。 そして、社員さん一人ひとりがご自分の給与額を決めるには、３つの条件が必要だとお伝えしました。 １．組織の業績情報や、部門やチームごとの生産性などの情報がオープンになっている２．すべての社員さんの給与が公開されている３．社員さんがお金に対するポジティブな価値観とリテラシーを持っている 今回は２つ目を解説していきます。 ■給与額に正解はない 人事制度が、社員さん自身がご自分の給与額を決める仕組みになったときに、社員さんが最も困ることになるのは、「自分にとって妥当な給与額が分からない」ということです。 このことは、人事制度の永遠のテーマであり、人事制度設計に関わったことのある人でしたら、頭を悩ませた経験があると思います。 本当に難しいテーマで、私も長年にわたってさまざまな取り組みをしてきましたが、現在の私の結論は「給与額に正解などない」という考えです。 同一労働同一賃金
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