昨今、アドテク業界コミュニティで物議をかもしている手法といえば、なんといってもMFAサイト（made-for-advertising sites：広告収入のみを目的とするウェブサイト）だろう。多くの業界人が、MFAという略語を聞いただけで憤り、恐怖や不快感を覚えるといわれる。
実際、MFAサイトに対する各社の非難がさらに高まれば、今後、アドテク業界の構造が根底から覆される可能性も考えられる。騒ぎのきっかけは、今年2023年6月に実施された全米広告主協会（The Association of National Advertisers：以下ANA）による調査で、何千万ドルという広告費がMFAサイトに流れ、まともなパブリッシャーの収益を奪う仕組みになっているという実態が明らかになった。
関係者の怒りが噴出するのももっともだ。MFAサイトが有害な存在であることは疑いようがない。しかし、ANA主導の調査結果が公表されて初めて、業界各社がMFAの存在に気づいたのだとしたら情けない。この種のサイトは数年前から横行していたからだ。とはいえ、この問題に対する業界の認識不足も、過去を振り返ってみればそう意外ではないかもしれない。
事態に怒りはするが、手は打たない
そもそも広告業界各社は、何かに対する自らの関与や認識を疑われたとしても、もっともらしく否認するのを好み、一目瞭然の証拠をつきつけられ
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