【約3.1兆円の2022年ネット広告市場の内訳】検索連動型は9766億円で構成比約4割、ビデオ広告は5920億円

CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、D2C、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングスの電通グループ5社は、「2022年日本の広告費」（電通が発表）のインターネット広告媒体費の内訳、分析、2023年の予測を加えた「2022年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。
2022年のインターネット広告費は、前年比14.3%増の3兆912億円で、日本の総広告費全体の43.5％を占めた。インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、同15.0％増の2兆4801億円。

日本の広告費（2022年）の内訳

インターネット広告媒体費の広告種別
検索連動型広告が同22.2%増の9766億円、ディスプレイ広告が同7.5%増の7372億円、ビデオ（動画）広告が同15.4%増となる5920億円など。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

インターネット広告媒体費の取引手法別
運用型広告は同15.3%増の2兆1189億円と推定開始以来初めて2兆円を突破し、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4%。予約型広告は同17.7%増の2647億円、成果報酬型広告は同2.7%増の965億円。

インターネット広告媒体費の取引手法別

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