日立造船、日本IBMの支援により基幹業務システムのSAP S/4HANA®を最新化し、柔軟なDX基盤を実現（2023/02/16、ニュースリリース・日本IBM版）

※本リリースは、各社から案内している共同リリースです。+++++日立造船、日本IBMの支援により基幹業務システムのSAP S/4HANA®を最新化し、柔軟なDX基盤を実現+++++日立造船株式会社（本社：大阪府大阪市、取締役社長兼CEO：三野禎男、以下 日立造船）は、このほど、日本アイ・ビー・エム株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山口明夫、以下 日本IBM）およびSAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木洋史、以下 SAPジャパン）の支援により、グローバル化や事業成長推進のために基幹業務システムとして導入しているERPアプリケーション「SAP S/4HANA®」のアップグレードを完了しました。日立造船は、2018年度に基幹業務システムSAP S/4HANAを導入し、人事、財務、会計、調達、プロジェクト管理などのシステムを全面刷新しました。2020年度からの中期経営計画「Forward 22」や長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」においては、基本方針の1つである「製品・サービスの付加価値向上」の具体的施策として、AIやIoTなど先端技術の活用を掲げるなど、DXを重視しています。また、2022年度には製品・サービスの付加価値向上ための「事業DX」と役職員のための「企業DX」を支える「DX基盤」を柱とした「Hitz DX戦略」を策定しました

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