「新型コロナの今、考えたい学校の"デフレマインド"：新型コロナで働き方改革を忘れてはいけない」(『SYNAPSE』2020年12月号,pp.30-35)

コロナ前に語られた２つのホラーストーリー　新型コロナ(以下「コロナ」)の付随的影響の一つに経済の冷え込みがよく指摘される。現段階でも主に接客・小売業を中心に厳しい情勢が続き、家計の困難を通して子供にも影響が生じつつある。コロナと世界経済に関してよく参考にされるのが1929年からの世界大恐慌である。恐慌のような景気の急激な悪化はモノ(人の労働・サービスも含めて経済的に売買される対象の総称)が売れず買い叩かれる。つまり、モノと比べてお金の価値が高まるデフレとなる。当時は第一次世界大戦終戦後(1918年)のモノ不足と通貨の過剰発行を原因としたドイツのハイパーインフレが記憶に新しく、恐慌のデフレ対策(インフレ政策)が遅れて、1933年に米国で大量の銀行が破綻するというクライマックスを時間差で迎えることになった(『世界大恐慌』(講談社学術文庫)が詳しい)。なお、暴力的な労働者の政党であるナチスドイツの台頭はハイパーインフレではなく、この世界的なデフレ不況が背景である。　100年前の「スペイン風邪」も「世界大恐慌」も詳細においては現在とは別ものである。それでも、経済の混乱は時間差でクライマックスを生み、デフレが働く人を苦しめ、世界が不安定になることが分かる。我が国では20世紀末のバブル崩壊(1989年または92年)以降、「失われた10年・20年」などと称せられる長期のデフレ不況が続いた。いわゆ

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