テレワーク・考

　先日、「NTTグループの主要会社が2022年7月から原則としてテレワークとする」との記事を目にしました。従業員は国内どこにでも居住できるようになり、出社が必要な場合は出張扱いとし、交通費や宿泊費は会社が負担するとのことです。優秀な人材を獲得・維持するための工夫の一つかと思います。　こうした勤務制度が国内に広く浸透していけば地方への移住も進むでしょう。大都市圏の人口集中に伴う問題も徐々に解決・解消に向かいます。また、個人のレベルでも、相応の年収を得ながら、自然に囲まれた生活を楽しむことも可能です。快適な生活を送ることは、幸せの国・ブータンが提唱する「GNH」(国民総幸福量)の増大にも繋がります。　一方、野村証券が支社長まで出世する人材の共通点について外部コンサルに調査を依頼したところ、「入社して最初についた上司が優秀」との結果だったそうです。つまり、人材育成の観点からはOJT、すなわち「誰の背中を見て育ったか」が重要ということです。また、コロナ禍をキッカケにface to faceのコミュニケーションの重要性を見直す動きもあるようです。　我々の働き方やライフスタイルは今後どう変化していくか。一つ言えることは「オフィス勤務か在宅勤務か」という二者択一ではないということです。テレワークに適した部署に限定するとか、入社後一定期間をオフィス勤務にするなど、色々な切り口・落とし所があろうかと

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