コロナ禍がもたらしたネガティブな影響は多岐にわたるが、希望の光を挙げるとすれば、職場でメンタルヘルスの問題が特別視されなくなったことだろう。しかし、その重要性が認識されていても、従業員にカウンセリングやアプリを提供したり、メンタルヘルスデーを実施したりするだけでは足りない。企業にいま求められているのは、メンタルヘルスを個人の問題として対処するのではなく、組織としてメンタルヘルスをサポートできる企業文化の構築に取り組むことだ。本稿では、最新調査の結果から、コロナ禍前と渦中の変化を読み解き、企業が本当の意味で従業員を支援するために何をすべきか論じる。
Source: ハーバード
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