中国、米国の小売・EC市場データから見る、日本のEC市場の未来 | 『EC通販で勝つBPO活用術』ダイジェスト

『EC通販で勝つBPO活用術』（高山隆司／佐藤俊幸 著　ダイヤモンド社 刊）ダイジェスト（第17回）

この20年間、日本のEC市場は一貫して拡大してきており、今回のコロナショックにより、さらにそのスピードが加速していく。
そこで気になるのは、今後、どれくらいの規模まで拡大していくのか、そのペースはどれくらいなのか、市場構造や事業者の競争関係、顧客の意識などにどのような変化が起こるのか、といったことだ。
消費者を対象とするBtoC-EC市場の規模についていえば、消費市場のEC化率が1つの目安となるだろう。日本では2019年時点で6.76%（物販分野）である。中国のEC化率は日本の5倍ほど、アメリカは2倍以上となっており、日本でもおそらく、同水準までEC通販市場の拡大するだろう。

日本のEC通販市場の未来と可能性を、まずは中国とアメリカの状況から考えてみよう。
市場規模とEC化率で世界の最先頭をいく中国
経済産業省の2021年7月のレポート（電子商取引に関する市場調査）によると、中国国内でのBtoC-EC取引の市場規模は2020年時点で2兆2,970億ドル。米国（7,945億ドル）がこれに次ぎ、さらに英国（1,804億ドル）、日本（1,413億ドル）、韓国（1.106億ドル）と続くが、こうして見ると改めて中国のECの巨大さが実感される。

国別EC市場規模（旅行やイベント

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