鉄道の歴史Ⅱ（戦後編）⑨ 高度経済成長と私鉄経営の明暗

　高度経済成長に伴う都市部への人口集中は激しいものがありました。　例えば、首都圏、中京圏、京阪神圏のいわゆる三大都市圏における昭和35（1960）年～45 年の人口増加率は30％を超えていました。　そんな中で、都市近郊を結ぶ大手私鉄（東武、西武、東急、小田急、京浜急行、京成、名鉄、近鉄、阪急、京阪、南海、阪神、西鉄）は、通勤需要の大幅な伸びを受け、その経営基盤を拡大していきました。　国鉄同様、大手私鉄も設備投資と運賃値上げを繰り返し、輸送力増強と安全性・サービスの向上に努めました。車両や駅などの設備の近代化、列車の増発、或いは一部区間での複々線化などが進められました。　その一方でこの間大手私鉄は「副業」を充実させていきました。兼業とは、不動産、観光・リゾート開発、タクシー、運送、デパート、遊園地、建設、ホテルなどで、大手私鉄では高度成長期に兼業固定資産（子会社への投資を含む）が本業の固定資産を上回るようになっていました。鉄道やバス事業が作り出す利益が相対的低いのに対して、これらの副業は、鉄道・バス事業から派生して、大きな利益を各社にもたらしました。　しかしその一方で、都市への人口移動に伴う地方の過疎化、モータリゼーションの波が、中小私鉄の経営に圧迫を加え始めていました。　都市近郊にあって通勤需要が増大したり、大手との相互乗り入れによって一定の乗客を確保したりできた鉄道や、有名な観光

リンク元