主な減価償却資産の耐用年数【一覧表】

個人事業主向けに、主な減価償却資産の耐用年数を一覧表にまとめました。減価償却資産は「法定耐用年数」に応じて、減価償却します。たとえばパソコンの法定耐用年数は4年ですから、4年にわたって少しずつ経費計上します。
電化製品

耐用年数(年)
償却率

パソコン
4
0.250
コピー機
5
0.200

固定電話
6
0.167

冷房・暖房機器*
(エアコンなど)
6
0.167

テレビ
5
0.200

冷蔵庫
6
0.167

洗濯機
6
0.167

レジ
5
0.200

陳列ケース
(冷凍・冷蔵機能付き)
6
0.167

*「建物附属設備」の冷房設備に該当する場合を除く
スマートフォンについては耐用年数が定まっておらず、「電話設備として6年」「パソコンの一種として4年」など、複数の見解があります。国税局においても、今のところオペレーションはまとまっていないようです。
オフィス・店舗用品

耐用年数(年)
償却率

机
主として金属製のもの
15
0.067

その他
8
0.125

椅子
主として金属製のもの
15
0.067

その他
8
0.125

キャビネット
主として金属製のもの
15
0.067

その他
8
0.125

応接セット
接客業用のもの
5
0.200

その他
8
0.125

金庫
手さげ金庫

リンク元