苦戦中のハーレーダビッドソンが構造改革推進で700人削減

苦戦しているミルウォーキー拠点のHarley-Davidson（ハーレーダビッドソン）は2019年に、売上の回復と若年層へのアピールを狙って初の電動バイクを立ち上げたが、いまグローバルで700人を削減しようとしている。約500人が年内に解雇される、と同社は米国時間7月9日に明らかにした。
同社のCFOであるJohn Olin（ジョン・オリン）氏もまた社を去る。退職は即日だ。財務担当の副社長であるDarrell Thomas（ダレル・トマス）氏が、次のCFOが指名されるまで暫定CFOを務める。「大きな変化が必要だ。そして我々は新たな方向へと進まなければならない」とハーレーダビッドソンの会長兼CEOのJochen Zeitz（ヨッヘン・ツァイツ）氏は声明で述べた（Harley-Davidsonリリース）。
ハーレーダビッドソンは人員削減と構造改革の計画に「The Rewire」という名称を付けた。ツァイツ氏が2020年4月に第1四半期の決算会見で明らかにした。当時、ツァイツ氏はハーレーダビッドソンが「More Roads」という戦略計画をまだ進めていると話していた。この計画はマーケティングやディーラーシップイニシアチブ、アジア市場向けの小型バイクやLiveWireで始めるEVなどを含む一連の新プロダクトを通じて、ハーレーダビッドソンをアクセスしやすいグローバルのブランドにすることが目的

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