YouTubeは米国時間4月28日のブログで、ついに米国でもファクトチェック機能を導入することを発表した。ブラジルとインドでは既に実施されており、今回の決定はオンラインや一部メディアを通じて新型コロナウイルス（COVID-19）に関する偽情報や陰謀論が急激に氾濫していることを受けたものだ。
ファクトチェック記事は、該当する検索結果とともに表示されるようになり、The Dispatch（ディスパッチ）、FactCheck.org（ファクトチェック・ドット・オーグ）、PlitiFact（ポリティファクト）、The Washington Post Fact Checker（ワシントン・ポスト・ファクトチェッカー）サードパーティー・パブリッシャーなど約10社のサードパーティー・パブリッシャーの記事が使用される。
YouTubeはブログで、新型コロナ関連の偽情報に対する懸念が同機能の導入範囲拡大の主要因であったことを強調し、目まぐるしく変化するニュースサイクルを追跡することの難しさを指摘した。
「我々のファクトチェック情報パネルは、サードパーティーによって事実確認された関連記事を検索結果の上に目立つように表示することで問題を解決しようとしている。視聴者はニュースでいわれていることを、確かな情報に基づいて自分で判断できるようになる」と同社は書いている。
この機能は、問題のある動画の削除に直接つ
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新型コロナ偽情報の急増でYouTubeが動画のファクトチェックを米国でも導入
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