情報通信政策フォーラム（ICPF）では健康・医療・介護分野でのICT活用について連続セミナーを開催してきたが、先月末にまとめの会を開いて一段落した。最終回で強調したのは、ICT活用が患者・介護対象者・家族、そして医療・介護提供者の生活の質（QoL）に結びつくという点である。
健康な時期にスマートフォンアプリを通じてAI（人工知能）から生活指導を受けることは、生活習慣習慣病の発症などを予防する効果がある。将来、患者になる可能性が減る分だけ利用者のQoLは向上する。
近未来のAIホスピタルの構築
内閣府「AIホスピタルによる高度診断・治療システム推進委員会」より：編集部
生体センサで急な発症を検知する技術や、AIも活用して検査時間を短縮し心筋梗塞に急いで対応する技術が開発されている。これらも病状の進行を抑えて患者の日常生活への復帰を早める効果がある。
介護サービスは労働力に大きく依存するが、ICTを活用することで対象者の満足度は変えないままに労働力を削減でき、結果的に医療・介護提供者の生活も改善される。
ICT活用には医療コストや介護コストを削減する効果がある。医療や介護が必要となる時期を遅らせて人々が能動的に生活できる期間を長くしたり、医療・介護提供者の負担を軽減したりする効果もある。後者がQoL向上の側面である。
米国では21世紀医療法によって革新的な医療機器の認可が速くなった。A
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医療でのICT活用は患者のQoL向上のため
経済ニュース
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