日本経済新聞の名物コーナー「経済教室」に吉田二郎氏(ペンシルベニア州立大学准教授)が書いていた日本の不動産に関する考察は、不動産投資家であれば読んでおくべきです(表も同紙から)。
建物の用途別の年平均の減価率を計算したものですが、海外の数値に比べ極端に高いことがわかります。つまり日本の建物は価値の下落が著しいということです。
その理由として、日本は木造が多いから耐久性が無いから、日本は高温多湿で建物が傷みやすいから、日本は木造物件の法定耐用年数が22年と短いから、などの説明を吉田氏は否定しています。
アメリカの住宅もほとんどが木造なのに、経年減価率は低く、日本より圧倒的に長持ちしています。また、日本の高温多湿な気候(年間平均湿度は東京62%、大阪65%)よりアトランタ(平均湿度67%)ニューオーリンズやヒューストン(74%)の方が湿度も気温も高いのに日本のような頻繁な建替えはない。
さらに、法定耐用年数についてもアメリカの賃貸住宅の法定耐用年数は27.5年で、日本の年数と大差はなく、これも理由にはなりません。
吉田氏が指摘する、日本の建物の短命な理由は、戦後日本の生活スタイルの急速な変化と、耐震の技術進歩のスピードの速さの2つです。
生活スタイルがこの70年で大きく変わったことで、既存不動産の利用価値が減少していき、建て替えが進んでいったのです。これは欧米ではでは起こらなかった変
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