千趣会が「過度なECシフトの見直し」「カタログ起点のアナログ・デジタル連携」進める

千趣会は10月26日、通販事業を立て直すために「過度なECシフトにより大幅に増加した商品型数の削減」や「カタログ起点での集客モデルの再構築」などに注力すると発表した。
2017年10月に公表した中期経営計画（2018年～2020年）を見直し、重点施策の追加や人員削減などに取り組むとしている。
今期（2018年12月期）は通販事業を立て直すため、紙媒体のカタログ発行部数を減らし、ECへのシフトを進めてきたが、業績改善につながっていない。
2018年1～6月期（中間期）における通販事業の売上高は、前年同期比14.1%減の447億7900万円。営業損益は16億2600万円の赤字だった。

千趣会の連結セグメント別売上高（画像は決算説明会資料からキャプチャ）

スマホ経由の受注は増加したものの、カタログを減らしたことによる減収をカバーしきれなかった。
中間期におけるカタログ発行部数は、同809万部減の2247万部。通販事業の受注件数に占めるネット比率は85.1%となっている。
カタログの既存客からの注文が計画以上に減少したという。その原因について同社は、カタログに掲載する品ぞろえを減らし過ぎたとみている。

千趣会の通販事業概況（画像は決算説明会資料からキャプチャ）

通販事業立て直しへの重点施策
通販事業の収益悪化に歯止めを掛けるため、事業規模の適正化を図る。

リンク元