米株急落：2月相場の再現か、中間選挙のアノマリーを踏襲か

米株が急落し、朝起きて驚いた皆様も多かったのではないでしょうか。
米債利回りの上昇が前週末から続く下落の引き金とされていますが、10日は新たに悪材料が飛び出しました。主に①ムニューシン財務長官が人民元を中国との通商交渉に盛り込む可能性を警告、②米財務省が中国を念頭に、海外企業による半導体、航空機関連などを対象とした買収の審査を厳格化へ、③ブロードコムのCA買収を国防省が阻止する調査内容を米議員に流布――などが挙げられます。
10日の急落を受け、ダウは約2ヵ月ぶりの安値で引け。S&P500は約3ヵ月ぶり、ナスダックに至っては約5ヵ月ぶりの水準で取引を終えました。年初来リターンはダウが3.6％高、S&P500が4.2％高、ナスダックが7.5％高という状況です。
足元、住宅市場や新車販売動向が弱く、中小型株指数で米国の内需株で構成されるラッセル2000も下落中。10日の急落で、8月につけた最高値から9.6％安を迎え、調整入りしたも同然です。
（出所：Stockcharts）
S&P500に視点を戻すと、10日の取引終了時点で505銘柄中、333銘柄が52週高値から20％以上下落し、弱気相場に陥りました。調整入りは190銘柄となり、ここにFANGを担うフェイスブック（30.8％安）、アマゾン（14.4％安）、ネットフリックス（23.0％安）、グーグル（親会社グー

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