採算面から見る、新潮45の休刊 — 高橋 大輔

先日発表された『新潮45』休刊についてはすでに多くの方が分析や見解を示されています。
最後の発行となった『新潮45』10月号（新潮社サイトより：編集部）
アゴラ執筆陣の中でも池田信夫・アゴラ研究所所長やジャーナリスト・中村仁さんなどの論考は大いに参考になりました。
尾崎財団でも零細ながら『世界と議会』と題した政界・自治体向けの季刊誌（かつては月刊）を半世紀以上に渡って発行していることもあり、紙媒体が存続することの難しさを改めて感じます。
さて、新潮45の懐具合は実際のところ、どうだったのか。公開情報と実際の誌面を突きあわせると、採算ベースではいかに厳しかったのかが伺えます。
一般社団法人日本雑誌協会によると、印刷証明付き発行部数は直近の2018年4月〜6月期で16,800部。
現在の定価が880円なので、完売時の販売収入は16,800部×880円=14,784,000円の計算になります。
書籍の販売収入と並んで大きな収入源となるのが広告媒体ですが、広告収入は通常部数に比例します。
実質的な最終号となった2018年10月号の出稿数をカウントすると、定価ベースで4,305,000円の試算となりました。
ただし通常は連続定期の割引や、出版社同士のバーター掲載などもあるため、実際の広告収入は計算上の見込をはるかに下回っていただろうと思われます。
毎号の計算上収入は販売収入と広告収入を足し

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