子どもの端末の使用について懸念しているのは親だけではない。Pew Research Centerが今週発表した調査結果によると、米国のティーンエイジャーのは、スマホ、そしてソーシャルメディアのような中毒性のあるアプリの過度な使用を自ら制限しようとしているようだ。ティーンエイジャーの54%がスマホに時間を使いすぎだと感じていて、52%がさまざまな方法でスマホの使用を制限しようとしている、と答えている。
加えて、57%がソーシャルメディアの使用を、58%がビデオゲームの使用を制限しようとしているという。
ある程度年齢のいった子どもたちがスマホの使用をうまくコントロールできていないという事実があるが、これは親の責任でもあり、また中毒性の強いデバイスを展開しているテック企業も責任を負う。
何年もの間、スマホの適切な使用(本来はそうであるべきだったのだが)を呼びかける代わりに、アプリの開発元はスマホの中毒性を最大限利用してユーザーに絶えず使用を促すノーティフィケーションを送り続けてきた。テック企業はむしろ、ユーザーがアプリを立ち上げるたびにもっと使いたい、とドーパミンが出るように心理的トリックを使って仕向けてきた。
デバイスメーカーはこうした中毒性が大好きだ。というのも、デバイスの販売に加え、アプリの売上やアプリ内課金が収益につながるからだ。だからこそデバイスメーカーは、デバイスの使用を制限
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