博報堂DYメディアパートナーズと博報堂、D.A.コンソーシアムホールディングスは7月10日、スマートフォン(スマホ)の消費行動への影響などを調査した「スマートフォンユーザー情報行動調査2018」の結果を公表した。スマホの所有率は79.4%に達しており、スマホを活用して興味のある情報を集めやすくする「情報を引き寄せ」という新たな行動が若年層を中心に広がっているという。
「情報引き寄せ」とは、気になった情報を「スクリーンショット」や「メモ」で溜めたり、SNSのフォロー機能などを活用して興味のある情報や有益な情報が自然に集まるようにしたりすること。
調査では、「欲しいものや行きたい場所、ちょっといいなと思ったものは、とりあえずスクリーンショットやメモで保存する」「SNSで同じ趣味の人が集まる情報交換グループから、自分によさそうな情報を知ることがある」といった12項目を「情報引き寄せ」の行動としている。
「情報引き寄せ」について
若年層に多い「情報引き寄せ行動
15~69歳のスマートフォン保有者3412人に対し、「情報引き寄せ」に該当する12項目の実施状況を聞いた。その結果、「6個以上」実施している回答者の割合は15.2%、「3~5個」は21.5%、「1~2個」は34.0%、「0個」は29.4%だった。
「情報引き寄せ」に該当する行動を1個以上実施している回答者の割合は70.6%。
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