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自社EC売上が44%増の137億円のベイクルーズ、伸びている理由は？ 物流問題の影響は？ | 通販新聞ダイジェスト
マーケティング最新セレクトショップを展開するベイクルーズのネット販売が好調に拡大している。前期（2017年8月期）のEC事業は前期比27%増の275億円となった。伸びをけん引しているのは自社ECだ。自社通販サイト「ベイクルーズストア」の前期売上高は同44%増の137億円。同社は店舗とECを融合させるオムニチャネル化を推進しており、それが自社ECの成長を後押ししているようだ。ベイクルーズのEC事業の責任者である上席取締役の村田昭彦氏に、これまでの成果や今後の注力ポイントなどについて聞いた。
オムニ系の施策が売り上げ成長の最大の要因
――前期は自社EC売り上げが全体の半分を占め、じわじわと自社ECの比率を伸ばしている。
「5年前には自社ECの比率が23%程度だった。そこから自社EC強化という目標を決めてやっと半分になった」
――自社ECを含めた売り場の構成比は。
「前期が終わった段階で、自社ECが50%、ゾゾタウンが39%、残りの売り場で11%になっている。ただ、直近では自社ECの割合は54%程度になっており、徐々に増えている。今年も含め3年後には自社ECで7割のシェアをとる計画」
――自社ECの成長はオムニチャネル化の動きが関連しているのか。
「オムニ系の施策が売り上げ成長の最大の要因となっている。前期で言うと物流倉庫の一元化をして、そのタイミングでEC用の在庫とそれ以外の在庫を1つ
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