前回に続き、日本のメディアに欠ける科学的素養について、子宮頸がんワクチンをテーマに述べたい。8月26日付けの毎日新聞が「 子宮頸がんワクチン ウイルス感染に9倍の差 再開求める」との日本産科婦人科学会の声明を報道した。一方、NHKは「子宮頸がんワクチン訴訟 原告代表『被害認めて』」と副反応に苦しむ人たちの声を8月23日に報道した。
NHKニュースより（8月23日：編集部）
このワクチンに関しては、痛みを訴える被害者の声が大きく伝わる一方、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の有用性を科学的に伝える報道はほとんど見当たらない。そもそも、歴史を紐解いても、副作用・副反応が皆無のワクチンなど存在しない基本的な理解にかけている。
副作用があってもいいと言っているわけではなく、人間の多様性から生ずる結果の多様性を、永遠に理解しようとしないメディアの姿勢が問題なのだ。ワクチンは効果と副作用を比較して、公共の利益が副作用を明白に上回る場合、それは公共福祉目的で推進されるべきであるというのが、国際的な考え方だ。決して感情論の問題ではなく、科学的な問題、そして社会全体としての「公共の福祉」の観点による判断が必要だ。
今回の毎日新聞の報道では、ワクチンを接種受けた20－22歳の女性、1297人のうち感染していたのは3人（0.2％）だったのに対し、同年齢で接種しなかった人は675人のうち12人（1.8％
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子宮頸がんワクチン報道；科学的素養に欠けるメディアの愚
経済ニュース
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