Photo by masataka muto
今回は、ソニー株式会社について分析しました。売上高8兆1057億円、子会社1,327社、関連会社数110社、従業員数125,300人を擁し、モバイル・コミュニケーション、ゲーム＆ネットワークサービス、イメージング・プロダクツ＆ソリューション、ホームエンタテインメント＆サウンド、半導体、コンポーネント、映画、音楽、金融及びその他の事業を営むコングロマリットです。
2007～2016年3月期までの10年を分析してみました。
企業力総合評価
下位各親指標（営業効率、資本効率）
下位各親指標（生産効率、資産効率）
下位各親指標（流動性、安全性）
企業力総合評価は、108.86P→124.70P →83.73P→98.39P→100.76P→75.69P→98.82P→87.86P→89.21P→101.16Pと推移し、長期にわたり黄信号領域にあり、厳しい経営状況から抜け出すことが出来ません。
営業効率（儲かるか）、資本効率（株主指標）は赤青ゼロ判別ジャッジ上で反転を繰り返しています。
生産効率（人の活用度）は後半改善してきています。2008年180,500人の従業員数が125,300人と30％削減しているための改善です。そもそも、人員リストラは営業効率を回復させる為に行うもので、営業効率の改善はしておらず、リストラの失敗を意味します。そ
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企業力分析、増加率のバランスがV字回復を阻む一因 ソニー
経済ニュース
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