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情報収集で「企業の公式サイト」の利用頻度が増加、消費行動はリスクヘッジ購買が顕著に【ECと店頭を横断した購買行動調査】


電通デジタルが10月7日に公表した「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2024」によると、ECと実店舗を行き来する慎重な商品検討やリセールバリューを加味した購入など「リスクヘッジ購買」が広がっているほか、情報収集で「企業の公式サイト」の利用頻度が増加していることがわかった。
「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2024」は、主要商品(13カテゴリー29商品)をベースに、認知・比較検討・購買・購買後の各フェーズにおいて、ユーザーがどのようなチャネルに触れ行動をしているのかを調査。5月23日~27日にインターネット調査を実施した。調査対象は全国の20~69歳。スクリーニング調査が1万人、本調査は4350人を対象とした。同調査は2022年から実施しており、今回が3回目。
最近の買い物に対する意識
消費者の25.5%がオンラインでの購入が増えたと回答。また「中古品を購入するようになった」(8.8%)「将来売却することを考えて購入する」(4.8%)とリセールへの関心も高まっている。電通デジタルでは「購入後も価値が保たれる商品を見極める行動は、生活者のリスクヘッジを考えた購買傾向の強まりを示している」と分析している。

買い物意識ではリセールへの関心が高まっていることがわかった

購買行動の各フェーズにおけるオンラインと実店舗の比率
比較検討フェーズではオンラインチャネルを

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