製品・サービスを無料で提供し、他の方法で利益を上げるというビジネスモデルが、デジタル分野以外にも広がっている。しかし、その脅威にさらされている企業の経営者は、依然としてどう対応すべきかわかっていない。対応を急ぎすぎる企業もあるが、多くの企業は、十分な経営資源があるにもかかわらず、迅速な対応ができていない。既存企業はまず、脅威を評価することが必要である。すなわち（1）参入者がコストを素早く回収する能力、（2）無料サービスの利用者数の増加スピード、（3）料金を払っている顧客の離反スピードの3つを検討する。さらに、企業にとって大きな課題は、「プロフィット・センター」という考え方にとらわれている点であり、無料ビジネスに対抗するにはこの壁を破ることが重要である。本稿では、グーグル、ヤフー、ディザレット・メディア、ガルデルマなど、無料化への対応に成功した企業事例を基に、脅威に対して、いつ、どのような戦略を採るのが有効かを提示する。
Source: ハーバード
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