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ビックカメラが進めるEC戦略とは? 店舗+EC併用ユーザーは購買金額・購入頻度が店舗のみの2倍超でクロスユース促進


ビックカメラが品ぞろえ強化や非家電商品の売上拡大、店舗からECへの送客強化を進めている。
2024年8月期の経営戦略として重要経営課題にあげているのは「ビックカメラらしい強い店舗を取り戻す」を掲げ、「サステナビリティ経営」「店舗」「グループアセット」「インバウンド」「品ぞろえ」「EC・物流」。ECサイトの品ぞろえ増強、ECへの送客強化と物流課題解決に向けた取り組みを掲げる。

ビックカメラ全体の経営戦略(画像はビックカメラのIR資料を編集部がキャプチャ)

ECを中心に非家電商品を拡充しており、購買頻度の向上、リピート顧客の拡大を狙う。非家電商品のEC売上高推移について、2023年8月期は2019年8月期比で95%増えた。なかでも医薬品・日用雑貨は同152%増、文房具は119%増、メガネ・コンタクトは110%増と順調に伸びている。EC事業はコロナ禍による巣ごもり需要の反動減の影響を受けたが、ユーザー数やリピーターは着実に増えていると説明している。
ECにおける品ぞろえ拡充の目標として、3年後までに約2倍をめざす。商品情報やサイト内検索機能の拡充、在庫引当率の改善なども進めて使いやすいECサイトを追求し、リピート顧客の拡大を図る。2023年8月期時点で332万SKUの掲載数を、2026年8月期までに約2倍まで伸ばす考えだ。
店舗からECへの送客強化も図る。2023年

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