アメリカは、ここ数十年にわたって「脱工業化経済の下でも生き延びられる」という仮説を検証してきた。しかし、2009年のマッキンゼー賞受賞論文「競争力の処方箋」の筆者ゲイリー・ピサノとウィリー・シーは「いますぐこの実験をやめなければいけない」と警告する。この実験によって、アメリカは、金融とITでグローバル・リーダーの座を獲得したが、その結果、「ものづくり」の力が弱体化してしまった。しかも、このような傾向のせいで、今後ますます重要かつ有望と目されている環境技術やエネルギー、バイオテック、航空宇宙、ハイテク医療機器などの分野において、かつての優位性が脅かされつつある。ピサノとシーは、製造部門を単にコスト・センターと見なすのではなく、イノベーションのために不可欠な場合とアウトソーシングしてもかまわない場合を見極める必要があると訴える。本稿では、これを見分けるツールとして、「製造技術の自律度」(R&Dと製造はそれぞれ自律しており、切り離しても支障がないかどうか)と「製造プロセスの成熟度」の2軸から成るマトリックスを紹介し、アメリカ製造業におけるイノベーションのあり方、そのために連邦政府が果たすべき役割を解説する。
Source: ハーバード
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