猛暑が“ニューノーマル(新常態)”となりつつある。民間の調査では2024年は「巣ごもり消費」の夏となる見込みという。猛暑はECにとってビジネスチャンスになりえるか考察する。
ウェザーニューズが発表した「猛暑見解2024」によると、2024年の夏(7~9月)の気温は全国的に平年より高く、観測史上最も暑くなった2023年の夏に匹敵する猛暑となる可能性があるという。7月7日に静岡市では40度を観測し、国内では2024年初となる40度越えを観測。都内でも連日最高気温が35度前後となるなど、危険な暑さが続いている。もはや35度以上の猛暑日が続いたり40度を超える日があるのが夏の“ニューノーマル(新常態)”となりつつあるが、猛暑はECにどう影響を与えるか。2024年の猛暑下のEC消費動向について考察する。
猛暑と消費の関係は?「気温の上昇が常に消費を押し上げるとは限らない」
観測史上最も暑くなった2023年夏、消費全体の動向はどうだったか。2023年7~9月期の実質GDPにおける個人消費は前期比0.2%減。第一生命経済研究所の新家義貴氏は6月27日発表の経済分析レポート「猛暑・酷暑と個人消費~暑過ぎる夏が消費を冷やす?~」のなかで「猛暑効果」について、夏場の個人消費を刺激すると言われることが多いものの、「気温の上昇が常に消費を押し上げるとは限らない」と指摘した。
2024年はどうな
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