今春、ガネット（Gannett）、NPR、ニューヨークタイムズ（The New York Times）が従業員の多様性に関する最新の年次報告書を発表した。これにさきだち、コンデナスト（Condé Nast）、ハースト（Hearst）、ヴォックス（Vox）らもこの半年間に同様の報告書を相次いで公表していた。
各社の報告書を見る限り、ニュース制作部門（ニュースルーム）の多様性向上をめざす取り組みの進捗にはバラツキがある。2020年のジョージ・フロイド氏殺害事件を契機にメディアのあいだで過去の清算に向き合う動きが活発になり、多くのメディア企業が従業員の人種や性別の構成比を公表しはじめたが、米DIGIDAYはこのとき以来、各社の取り組みをつぶさに追跡してきた。
まず、コンデナストとNPRは2023年にスタッフの多様性を数ポイント改善した。ガネットの結果も同様だ（2024年1月1日現在のデータによる）。一方、ハーストとニューヨーク
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ガネット など主要メディア が従業員の多様性に関する報告書を発表、ニュース制作の現場における多様性の推進には各社でバラツキも
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