チャットボットアシスタントが、マーケターにとって初の本格的な生成AIアプリケーションの一つとして登場したのは、2023年のことだ。それ以来、イケア（IKEA）、クラーナ（Klarna）、ビー・アンド・キュー（B&Q）を所有するキングフィッシャー（Kingfisher）、マスターカード（Mastercard）、ウーバーイーツ（Uber Eats）、ロレアル（L'Oréal）といった企業が、それぞれ独自のAIチャットボットをリリースしている。
しかし、これらのアシスタントが売上にどのような影響を実際に与えているのか（あるいは、そもそも影響を与えているのか）は、定かではない。
売上は「必ずしも最重要な指標」ではない
イケアは2月、オープンAI（OpenAI）の「GPTストア （GPT Store）」で「イケアAIアシスタント（IKEA AI Assistant）」を公開した。同社の最高データ分析責任者であるフランチェスコ・マルゾーニ氏によると、月間ユーザー数は1500人に達しているという。これらのユーザーのインタラクションのうち、イケアのウェブサイトへの訪問につながったのは20％で、そのほとんどは屋外用の家具やソファ製品をチェックすることが目的だった。また、購入につながったのは5％だった。
イケアのAIアシスタントはもっぱら、家具選びについてユーザーと会話するためのもの
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イケア、 AI アシスタント導入で見えた顧客の行動とニーズ「高度な検索エンジンのように利用している」
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