製造業の改革｢頑張ってもできない｣ジレンマ構造 ｢組織の壁｣が生み出す悪循環を打破するには

※この記事は、2023年8月31日「東洋経済オンライン」で掲載された記事広告を一部修正し、掲載しています。


製造業は、日本の基幹産業だ。依然としてGDPの約2割を占めるが、1997年に126.9兆円だったが2021年は112.5兆円と規模は縮小(※1)。かつて「ものづくり大国」といわれた勢いは失われている。再び活力を取り戻し、国際競争力を高めるにはどうすればいいのか。

製造業支援に強みを持つ電通グループのISIDビジネスコンサルティング（以下、isidbc※2）で、現場に伴走する2人のコンサルタントに話を聞いた。

※1 内閣府「国民経済計算」より
※2 ISIDビジネスコンサルティングは、2024年1月1日に電通国際情報サービスに統合し、社名も電通総研へと変更。

 


なぜ自社が持つ本来の価値を見落とすのか

――内閣府が発表している経済活動別GDPを見ると、近年の製造業は伸び悩んでいます。多数の現場をご覧になっているお2人は、どのような状況にあると感じていらっしゃいますか。

石澤：われわれはものづくり戦略という専門チームでさまざまなクライアントの改革支援に携わっていますが、その中で日々感じるのは「ワクワク感」の低下です。私自身、前職のメーカーで感じていましたが、何かをしようとするとき、投資対効果

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