「2023年 日本の広告費」解説──新型コロナ5類移行が追い風となり過去最高を更新。コロナ禍で広告費はどう変わった？

2024年2月27日、「2023年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ四媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。



＜目次＞
▼「2023年 日本の広告費」の概要──人流に関わる業種を中心に広告需要が回復！

▼マスコミ四媒体広告費：雑誌広告費がプラスに転ずるも、全体では引き続き減少

▼インターネット広告費：社会のデジタル化を背景に、3兆円超えを維持

▼プロモーションメディア広告費：人流回復で4年ぶりにプラス成長

▼新型コロナが5類に移行。広告費はコロナ禍以前と同じ状態に戻るのか？

「2023年 日本の広告費」の概要──人流に関わる業種を中心に広告需要が回復！

2023年（1～12月）における日本の総広告費は、前年比103.0%となる7兆3167億円でした。昨年、1947年に推定を開始して以来の過去最高値を更新する7兆1021億円を記録しましたが、それをさらに更新した形となります。

大きなトピックとしては、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の5類移行に伴い、人流が戻ったことが挙げられます。プロモーションメディア広告費の中でも、「イベント・展示・映像ほか」が大きく回復しました。また、コロナ禍で急速に進んだ社会のデジタル

リンク元