065から、日本の、特に2000年代を中心としたデフレの動向を確認してきた。そこで、すべての物価が一様にデフレになっているわけではないこと、特に贅沢品や購入頻度の低い財・サービスのデフレ傾向が強く、そうでない財・サービスはインフレ～ごく弱いデフレ程度に留まっていることを確認した（これまで「財」としか書いてなかったが、普通にサービス価格も一緒に扱っている。以降も、「財」と書く中にはサービスも含まれる）。今回は前回と同様の手法で、購入頻度別の物価指数を改造して遊ぶのと、耐久財等、特にデフレ傾向の強かった財の影響度を確認する。ちなみに作業中に、2023年平均の物価指数のデータが出てしまったので、今回からは2023年まで時系列が伸びる。（構成/概要）■購入頻度別財区分での再構成・購入頻度を低中高に分け、2005年以降ずっと低中高のそれぞれの頻度に属する財をコアと整理。・2000年代のコア高頻度財のインフレ傾向（特にコロナ禍以降）、コア低頻度財のデフレ傾向が、通常の高頻度、低頻度財の傾向より更に明確。■先端家電によるデフレ効果・分析手法が甘いが、2000年代のデフレは、価格そのものではなく、スペックによる物価指数低下が顕著と思われる、家電系耐久財／家庭用、教養娯楽用耐久財に主導されていた。続きをみる
Source: Note 起業ニュース
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趣味のデータ分析068_ゆとりある暮らしのために⑬_脱却すべきデフレがない
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