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「関心のある社会課題」から見る、6カ国の最新サステナブル事情 ―サステナブル・ライフスタイル意識調査2023より―
マーケティング最新電通と電通総研は、2021年に続き第3回となる「サステナブル・ライフスタイル意識調査2023」を共同で実施しました（調査概要はこちら）。
調査エリアは東アジアから日本・中国、西欧からフランス・ドイツ、東南アジアからインドネシア・タイの合計6カ国です。今回は、「関心のある社会課題」から6カ国の状況を把握し、サステナビリティへの人々の関心と実態をひもといていきます。
＜目次＞
▼関心の高さの背景に見える「実感」と「理念」
▼ごみを減らすことがサステナブルな社会への第一歩？
▼サステナビリティを意識する生活者は企業の動きにも敏感
関心の高さの背景に見える「実感」と「理念」
関心が高い社会課題は国によって違いがあります。日本では1位が「自然災害」、3位が「少子化・高齢化」と、報道で接する機会が多い慢性的な社会課題が上位にランクインしました。また、「電力・エネルギー問題」が2位となり、こちらは2023年は猛暑が続き、「光熱費の値上がりを実感した」（同調査で日本：89％）ことも影響していると考えられます。
中国・インドネシア・タイでは「大気汚染」が1位となりました。「大気汚染」は第1回の調査（2010年）から継続してアジア諸国で上位です。特に中国に関しては、2023年4月に大規模な黄砂が観測されるなど、深刻な状況です。
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