気候変動とインフレは、どう購買行動を変えたか？ ―サステナブル・ライフスタイル意識調査2023より―

電通と電通総研は、2021年に続き第3回となる「サステナブル・ライフスタイル意識調査2023」（以下SLS2023）を共同で実施しました（調査概要はこちら）。
調査エリアは東アジアから日本・中国、西欧からフランス・ドイツ、東南アジアからインドネシア・タイの合計6カ国です。アメリカの調査データ(※1)にも触れながら、調査メンバーがこれらの国際調査の結果を読み解き、考察します。今回は、気になる「気候変動×購買行動」をメインにトピックスをいくつかご紹介します。

※1
電通グループが北米で実施した調査「Dentsu Consumer Navigator : Sustainability 2023」。SLS2023では一部の調査項目や対象条件を合わせて調査を行った。

＜目次＞
▼気候変動の影響は、「食と水」と「生活コスト」に。ステルス値上げも実感した2023年

▼日用品は詰め替え？それとも、容器回収？

▼牛肉を食べないことへの抵抗は減る

気候変動の影響は、「食と水」と「生活コスト」に。ステルス値上げも実感した2023年

「気候変動の影響を受けている領域」として、6カ国平均で8割を超えたのが「食と水の安全」「生活コスト」でした。また、これらの項目はアメリカでも8割を超えていました。

日本でも

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