「物価と賃金の循環構造」no.16

 　ワイントラウプの方程式は、物価上昇率が名目賃金率の上昇率と生産性上昇率の相対関係によって決定されるということを意味していた。この物価決定の基本方程式が成立するためには、労働分配率が定常値で持続しなければならない。いずれにしても、名目賃金率と生産性の相対関係で物価が決定されるとした着想は、1960年代の高度成長時代当時、斬新アイデアであった。　物価の上昇率がプラスであるためには、名目賃金率の上昇率が生産性上昇率を上回らなければならない。この関係が成立する前提が、労働分配率不変の仮定である。今回は、この仮定が短期の新古典派モデルで成立するかどうかを検討する。その結論は、ケインズ・モデルの結論と正反対で対立する。　ところで、インフレを生産性の観点から分析しようとした議論は、過去にいくつか存在した。代表的な議論は、高須賀義博氏の生産性格差インフレ論。日本経済に存在していた卸売り物価と消費者物価の二重構造を生産性の視点から分析した。卸売り物価は現在では企業物価となっている。当時、この物価の二重構造は、大企業と中小企業の二重構造と対応していた。日本経済の高度成長時代、消費者物価の上昇率の方が卸売物価上昇率よりも大きかった。卸売り物価は比較的安定していた。問題となるインフレは消費者物価についてであった。その原因が生産性の低さにあったというわけである。この議論は、本来、次のように書き換えるべき

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