大手百貨店の売上低迷が示した、MDと価格戦略における課題：「ビジネスモデルとして衰退しつつある」

米国の最大手百貨店は、消費者が支出を控えるなか、依然として買い物客の心を動かすのに苦労している。
メイシーズ（Macy’s）は2022年の第2四半期に2億7500万ドル（約402億円）の利益をあげたが、今年の第2四半期には2200万ドル（約32億1000万円）の純損失を記録した。一方、コールズ（Kohl’s）の2023年第2四半期の利益は60％減の5800万ドル（約84億7000万円）になり、ノードストローム（Nordstrom’s）の第2四半期の純売上が8.3％低下した。メイシーズとコールズは、クレジットカード事業の減益も報告している。国勢調査（Census）のデータでは、2023年1～7月の百貨店売上高は、全体で見ると前年同期比1.5％減だった。
百貨店は、ここ数四半期にわたってインフレに警鐘を鳴らしており、価格高騰が、アパレルや、玩具、ゲームなどの商品への購買意欲を減退させているという。たとえば8月25日の決算発表において、メイシーズのCEO兼チェアマンを務めるジェフ・ジェネット氏は、顧客が「簡単にコンバージョンしない」といい、自由裁量カテゴリーの支出を「過剰なほど控えている」と述べた。
しかし、事例によっては、パンデミック以前よりも悲惨な状況になっていることもある。たとえばノードストロームの第2四半期の純売上は、2019年の同時期と比べて3.1％減少した。メイシーズ

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