上司が持つ「評価権」を手放すことで人事制度が生まれ変わる

企業と社員さんの関係性が変わるなかでは、マネジメントの常識として当然とされていたことも変わる必要があると思います。人事制度のテーマでいうと、上司が部下を評価するということは当たり前だと考えられていると思いますが、上司の「評価権」も見直す必要があると思います。今もすでに多くの組織ではそうなっていますが、これからの時代はますます「権力」によるリーダーシップが効果を生まなくなります。このことを踏まえて人事制度を改めて見直し時に、人事制度の前提となっている「ある権力」を手放すことが求められてきます。その「ある権力」とは、一般的に上司が持つとされている「評価権（査定権）」です。今回は、上司が持つ評価権を手放すことで、人事制度がどうなるのかを考えたいと思います。■一方的な権力が自発性や主体性を阻害している これまでの数回は、人事制度の未来像に影響を与える経営環境の変化として、次の９つの変化について考えてきました。① 金銭的報酬によるインセンティブが困難になる② 職業人生が長期化する③ 不安を抱える若年層が増える④ 仕事とプライベートの境界がなくなる⑤ 企業の内部と外部の境界がなくなる⑥ 高度な専門技能と、専門分野以外での人的ネットワークが必要となる⑦ 権力によるリーダーシップが成果を生まなくなる⑧ 多様性を積極的に受容する必要性が高まる⑨ 短期的な利益よりも社会貢献や持続可能性を重視する傾向が

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