日本を根本的に変える人材流動化・人材育成における現状と課題　その②

人材育成における現状・課題本稿では、アフターコロナに活躍できるための人材流動化・人材育成の中でも、主に人材流動化に焦点を当てている。このため、学校教育の具体的な改革や、更に細かい分野毎に特定し、詳細に一つ一つの分野を分析することは、本論文の字数制限との関係で立ち入らないが、人材流動化に資するという意味で、生涯教育・職業教育に着目していきたい。アンドリュー・スコットとリンダ・グラットン（2016）は、高校や大学で学んだことが一生のスキルを約束できない時代に突入してきたことから、休日は、リクリエーション（娯楽）ではなく、リ・クリエーション（再創造）することが重要になってくると指摘している。ここで最も重要なことは、常に自分を成長させるという意識を持ちつつ、必要に応じて、リカレント教育などを受けることで、大学で学んだことに甘んじることなく、常にステップアップできるようにしておくが、重要な時代に突入したということである。また、既に強調しているが、最近では、マウスイヤーとも呼ばれ、1年間が18年分の速さで変化するとまで指摘されるなかで、学校で学んだことが、一生のスキルとして保障されない時代に突入している。そういう意味でも、学び直しは必修である。今後は、いわゆる学校のみの人材育成だけでなく、企業等の人材育成が今まで以上に重要になってくる。しかし、図表10によれば、少し古いデータにはなるが、日本は

リンク元