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広告の未来はどこへ～日本の媒体別広告費の推移から考える～
マーケティング最新電通メディアイノベーションラボ編「情報メディア白書2023」の巻頭特集の内容を一部紹介する本連載。前回は、同特集内の「『日本の広告費』～75年を振り返る～」を基に戦後日本の広告費がどのように経済や社会の情勢に影響を受けてきたかについて取り上げました。
本稿では、成長と変化を短期間で遂げてきたインターネット広告費に主に焦点をあて、その広告費の推移、マスコミ四媒体とのポジションの変化、広告の短期的な未来像などについて考察します。
2022年日本の広告費は7兆1021億円となり、初めて7兆円を突破した2007年以来、過去最大となりました。ただしその媒体別の内訳は、この15年で大きく変化しています。2007年、インターネット広告費は広告費全体の8.6％に過ぎませんでしたが、2022年には43.5％を占めています（詳しくはこちら）。
1996年に推計を開始したインターネット広告費はこれまで一度も減少することなく成長を続けています。また、その推計方法に関しては、生活者のメディア環境や広告市場動向に合わせて改定を重ねています。広告費の推計方法の改定をしている媒体はいくつかありますが、多くの改定はインターネット広告に関して行われてきました。その詳しい変遷をお伝えしていきたいと思います。
拡大し続けるインターネット広告費
Windows95登場の翌年
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